基礎・全般
ビジネスケースとは
プロジェクトを実施する妥当性を、費用対効果や戦略適合の観点から示す文書。投資判断の根拠になる。
この言葉が出てくる場面
たとえば、着手から半年後に「この機能は本当に必要か」という議論が起きた。当初の目的と効果の見立てが文書で残っていれば、照らし合わせて判断できます。残っていなければ、その場の声の大きさで決まります。
実務でどう使うか
着手の根拠を文書にしておくと、途中の判断が速くなります。追加要望が出たとき、当初の目的に照らして必要かどうかを見られるからです。費用対効果だけでなく、やらなかった場合に何が起きるかも書いておくと、縮小や中止を検討する局面で使えます。完了後に効果を測る約束も、ここに書いておく場所があります。
つまずきやすい点
承認を通すための文書として作ると、効果の見積もりが過大になりがちです。数字の根拠が社内の試算しか無い場合は、その旨と前提を残してください。後から効果を検証するとき、前提が書かれていない数字は比較できません。
あわせて押さえる用語
- プロジェクト憲章プロジェクトの目的・目標・PMの権限・主要ステークホルダーなどを正式に承認する立ち上げ文書。プロジェクトの存在根拠となる。
- ベネフィット（便益）プロジェクトが生む価値・効果。完了後に実際に得られたかを測る「ベネフィット実現」まで見るのが近年の潮流。
同じカテゴリの用語
プロジェクト／プロジェクトマネジメント／PM（プロジェクトマネージャー）／QCD／制約条件（トリプルコンストレイント）／スコープ